物価高、住宅ローン、医療費、年金、親の相続…、わたしたちの暮らしと切り離せないお金の悩み。損をせず、少しでもおトクに乗り切りたいものです。
でもお金の制度って、複雑すぎて「ぜんっぜんわからん！」と嘆いていませんか。おトクな制度や支援があっても、何がどうおトクで、何が自分に関係するかすらわからない…。
そんな悩めるわたしたちのために、知っているだけでトクする、暮らしに直結したお金の知識をファイナンシャルプランナーの塚越先生が解説してくれました！
※本記事は塚越菜々子著の書籍『ファイナンシャルプランナーのお金の知識「暮らしでトクする部分だけ」まとめました』から一部抜粋・編集しました。
医療費を減らす方法は？
■医療費は3割負担でいい
病気やケガで医療機関を受診するときは、健康保険証を提示すれば、かかる医療費の一部（原則3割）を支払うだけで治療を受けられます。
何気なく医療機関で健康保険証（マイナ保険証）を提示している人も多いですが、少ない負担で治療を受けられるのも、公的医療保険から「療養の給付」を受けているから。
医療費が1万円の場合、窓口で実際に支払うのは3割の3000円です。残りの7000円は加入している公的医療保険から病院などに支払われます。
公的医療保険は、主に会社員や公務員などが加入する「健康保険」、個人事業主などが加入する「国民健康保険」、75歳以上の人が加入する「後期高齢者医療制度」の3種類。公的医療保険は強制加入で、保険料を払う必要があります。健康保険の保険料は給与の金額に応じて計算され、給与から差し引かれます。国民健康保険・後期高齢者医療保険は所得に応じて世帯単位で計算され、自ら納付します。